What we do
博報堂ＤＹアウトドアとはDX（デジタルトランスフォーメーション）が進む中、認知から行動・購買までのマーケティング・フルファネルを統合した
統合プラニングに対する広告主のニーズがますます高まっています。
また、デジタル化の進展により、アウトドアメディアが従来から持つ行動・購買導線メディアとしての機能・価値に加え、
デジタルメディアとしての機能・価値を兼ね備え始めていることから、
統合プラニングにおけるアウトドアメディアの重要度が増しています。
博報堂ＤＹアウトドアでは、
アウトドアメディアビジネスに対する専門性をさらに深化させるとともに、
博報堂ＤＹグループ各社との連携の下、全アウトドアメディアを活用し、
デジタルメディアやイベント・プロモーション領域も含め、
生活者の行動導線全体をカバーし、
広告主のマーケティング・フルファネル対応を加速させる
統合プラニングを実践しています。
そして、媒体社・メディアオーナーとのパートナーシップをこれまで以上に深め、
プラットフォーマーやテクノロジー企業とも連携しながら、
アウトドアメディアビジネス領域の“デジタルシフト”を今後も加速させてまいります。
取扱うメディアは、近年増加し始めた車内・駅に設置されているデジタルサイネージをはじめ、その他の電車内広告（中づりポスター・ドア横ポスター・ステッカーなど）や、駅構内にある駅貼りポスター、ホーム対面にある大型ボード、長期看板、柱巻き広告、床面のフロア広告、エスカレーターや階段の広告など幅広く、電車内・駅構内の様々な広告と、路線バスや路面電車などの車内広告が中心になります。
全国主要都市の鉄道・路線バスなど車内広告や駅広告を主な対象に、クライアントが求める効果的なプラニングからバイイングまでメディア特性を理解しながら行います。
取扱うメディアは交通メディア・エリアプロモーションメディア以外の全てのアウトドアメディアとなります。
渋谷を中心に常に最先端な情報を発信する「屋外ビジョン」やハイブランドなどが多用する「屋外ビルボード/看板」のほか、「バス停メディア」「タクシーサイネージ」「シネアド」「リテールサイネージ」「施設メディア」から「イベントスペース」まで、あらゆる生活者の動線に存在するメディアがフィールドとなります。
またDX（デジタルトランスフォーメーション）により誕生したエレベーター・トイレ・美容室などの新たな「ロケーションメディア」や全国のサイネージを結ぶ「デジタルサイネージネットワーク」など、新旧多くのメディアステークホルダーとのパートナーシップのもと、クライアント課題の解決に向けたメディア活用のプラニングからバイイングまでを実践します。
オリコミやダイレクトメールなど自宅に届くものを扱う家メディアと店舗や施設などで配布されるものを扱うルートメディアをメインに取扱っています。
配布物が中心のため紙媒体やクライアント商材そのものを配布することが主となります。
配布のためのプラニングにはエリア視点や生活者の行動視点が必要なため、地理情報データや生活者データを駆使しながら、様々な生活動線の分析や考察をもとにプラニングしていきます。
また、店舗などから自社ネットワークのメディア化など開発相談にも対応しています。
グループ内の専門性や知見を活かしながら、アウトドアメディア領域のDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進することをミッションとしています。
対象としては、フィジカル（アナログ）媒体/デジタル媒体を問わず、付加価値の高いメディア開発・ソリューション開発・ビジネス開発を行うことで、競争力の強化とビジネス基盤整備を行っています。
デジタルはあくまでもクライアント企業や様々なパートナー企業が抱える課題を解決するための手段であると捉えており、メンバーひとりひとりがそれぞれの強みをもった課題解決のプロフェッショナル集団であることを目指しています。
当社が有するメディアアセットやメディアスキルを武器に、グループ外取引の拡大とアウトドアメディア市場の拡大を目指します。
アウトドアメディア領域では非常に多くのメディアステークホルダーが存在し、この広いメディア領域を網羅したサービスを提供するため、エージェンシーが競合だけではなく協調する機会が多くあります。
当社が販売幹事を努める「イオンチャンネル」「イトーヨーカドーTV」や「新宿西口ブライトサイン」など自社メディアのアセット、また、総合広告会社ならではのフィジカル（アナログ）媒体とデジタル媒体のハイブリッドなコンサルティング力、さらには、テレビ・デジタルなど他メディア効果をアシストするアウトドアメディア活用の実現に向けた統合プラニング力などメディアスキルを武器にパートナーエージェンシーをサポートします。
社員の皆さんが正しく取引を行うための牽制機能が最も重要な役割です。
具体的には、財務／経理業務、人事／人材育成業務、総務／庶務業務、法務業務などがスコープとなります。
ひとりひとりが専門性を高め、コンプライアンス遵守に徹底的に取り組み、より生産性の高い業務環境を提供することに従事しています。
また、DX（デジタルトランスフォーメーション）を取り入れた管理業務の業務効率改善にも積極的にチャレンジしています。
現場で働く皆さんのパフォーマンスが最大化されることを目的に、健康で満足度の高い会社生活を送ることができる環境を作ることも重要なテーマです。
